河野 弘院長

1978年名古屋大学医学部卒業。八千代病院、家田病院、名古屋大学医学部附属病院第一外科、久美愛厚生病院など、愛知県・岐阜県の病院で研鑽を積む。専門は外科。特にがん治療の専門性を深めるため、癌研究会附属病院（現・がん研有明病院）に勤務した経験を持つ。1991年名古屋掖済会病院に入職。2007年副院長、2017年院長に就任。

救急患者を24時間365日受け入れている救命救急センター

新棟の開設により、駐車場からの患者専用通路を確保し利便性の向上を図った

救命救急医療と高度医療を軸に
地域住民に頼られる病院を作る

名古屋市南西部において、救急医療と高度医療の2つを軸に幅広い領域で高度急性期医療を提供する名古屋掖済会病院。河野弘院長は、高齢化する地域の現状を見据えて、医療の高度化に対応できる設備やスタッフをさらに充実させるとともに、総合的な医療提供をめざしている。

海運業で働く人々の福利厚生を担う病院として開設された同院。現在では、602床を有する市民の医療拠点として、幅広い領域における質の高い医療で地域に貢献する。その一方で、洋上の船舶で発生した傷病者を早期治療するため、海上保安庁のヘリに医師・看護師が同乗して駆けつける「洋上救急」、船員の健康管理など、同院ならではの医療活動も継続している。
河野弘院長は、「超高齢時代においては、いくつもの病気を持っている患者さんに対し、さまざまな分野の専門知識を持つスタッフが協力して適切な治療を行うことが必要になります。各分野で高い医療レベルを有する真の総合病院が求められているのだと思います」と同院が進む方向を指し示す。
その核になっているのが救急医療と高度医療だ。救命救急センターを開設したのが昭和53年。以降、昼夜を問わず救急患者を受け入れているが、地域の状況に配慮して、二次・三次救急に相当する重症患者だけでなく、小児救急も含めて初期救急にも対応することが特徴だ。平成18年には救命救急センターを建て替え、設備も充実させた。平成28年には新病棟が完成し、高精度放射線治療装置、PET︲CT、320列CTなど先進的な医療機器と、臓器別に3室のカテーテル治療室が整備され、広範な分野にわたって高度な医療を提供できる体制が整った。また、ストレスなく駐車できる広大な平面駐車場は、患者ニーズを大切にする同院の姿勢の表れといえる。
「常に高い医療レベルを維持し、地域の皆さんに頼られ、愛される病院として成長していきたいと考えています」

副院長／救命救急センター長
北川 喜己先生

1983年名古屋大学医学部卒業。名古屋第二赤十字病院で研修後、名古屋大学医学部附属病院、八千代病院に勤務し、1997年名古屋掖済会病院に入職。専門は外科。同院では1999年に救急科部長に就任して以来、救命救急センターのシステムを改革してきた。2008年副院長に就任。日本救急医学会救急科専門医。日本外科学会外科専門医。

抜群のチームワークが救急の現場を支えている

同院では内科系・外科系ともに幅広い知識を持つ救急専従医がERを担当している

東海地方の先駆的救命救急センター
優れたチームワークで命を救う

東海地方での救命医療の先駆的な存在として、昭和53年に救命救急センターを開設した同院。その後も、長い年月をかけてトリアージ、ER、救急専従医といった先進的な仕組みを少しずつ整えて、現在の形になった。多数の救急専従医と経験豊富な看護師や技師が救命救急チームを組み、24時間365日、命と向き合っている。

同院が救命救急センターを開設してから40年。当初は各診療科の若手医師や研修医が救急医療の担い手だったが、その質を高めるために平成11年に救急科を設けて「救急専従医」を置いた。北川喜己副院長は、その狙いを「各科持ち回りのシステムでは専門外の疾患を診たときに落とし穴に陥りやすいのですが、内科系・外科系の幅広い知識を持ち、救急医療に精通した医師を専従にすれば、それが回避できるからです」と説明する。すべての救急患者に救命救急センター内の初療室で初期診断と緊急処置を行い、必要に応じて各専門診療科への引き継ぎを行う。このようなシステムをER型救急と呼ぶが、同院ではERを救急専従医が担当することが特徴だ。また、診察前に緊急度・重症度を判断して優先順位をつけるトリアージのシステムは、センター設立時から導入されている。
「救命救急の現場では看護師、技師などを含めた医療チーム全員が、それぞれの役割を同時に果たさなくては命を救えません。チームの手順を定めて訓練と経験を重ねるのですが、今も救急科設立時からの気心が知れたメンバーが何人も残り、チームワークは抜群だと思います」
同時に救命救急センターは、研修医や若手医師の教育の場にもなっており、年齢や症状にかかわらず多種多様な救急疾患・外傷の患者を受け入れるため、短期間でさまざまな経験を積めるという。
「当院は、軽症から重症まであらゆる救急患者さんを受け入れます。歩いて来院できても、くも膜下出血や心筋梗塞など重大な疾患である場合もあります。どんな症状でもしっかり診させていただける環境が整っています」

腹腔鏡手術を積極的に取り入れがん治療を担う体制を整備

多職種が一丸となって、より良い医療を追求

経験豊富なスタッフが患者をサポート

予防から終末期までの総合医療を
診療科や職種を超えて推進

同院の大きな特長は、多数の診療科や職種が協力し、病気の予防、急性期の治療、退院後の療養生活につなぐ支援、終末期医療までを担う「総合医療」の体制を整えていること。そのために、診療科・職種を超えたチーム医療の推進、地域の医療・介護関係者との連携強化に力を注ぐ。

総合医療を推進する同院では、診療科の垣根を越えたカンファレンスが頻繁に開かれる。例えば、心臓疾患、がんなどでは、臓器別の外科と内科の医師が集まり、その患者にふさわしい治療法を検討。また、2カ月に1回、全診療科が集まって病理的な死因検索の結果をもとに、今後の医療の改善点などを話し合う。さらに、入院時・退院前などの節目で、医師、看護師、薬剤師、リハビリテーション専門職、ケースワーカーなど多職種によるカンファレンスが開かれ、患者一人ひとりの治療方針や退院後の療養生活などについて意見交換している。
退院後の生活をサポートするためには、地域の医療機関、訪問看護ステーション、介護施設などとの連携が重要だが、「地域の医師や看護師などと率直に意見交換できるように、顔の見える関係を築くことに力を注いでいます」と河野院長。「前提となるのは、当院の各診療科が高い医療レベルを維持することです。どんな病気でも住民の皆さんがわざわざ遠くの病院まで行かずに当院で治療を受け、退院後も住み慣れた地域で療養生活を送ってもらうことをめざしています」
また、全室個室の緩和ケア病棟を有し、平成29年には地域包括ケア病棟を開設。がん患者の終末期や、同院から慢性期の病院や施設に移る間の入院にも対応する。さらに病気の早期発見をめざす健康診断や人間ドック、進行を未然に防ぐ予防医療にも注力。予防医療の一環として、同院の医師、薬剤師、管理栄養士などが地域住民に向けて、病気や予防法をわかりやすく解説する健康教室を2カ月に1回のペースで開催。毎回、100人弱の住民が参加しているという。

副院長
山口 弘子看護部長

1985年国立水戸病院附属看護学校卒業後、国立水戸病院の外科病棟で活躍。結婚を機に名古屋に転居し、名古屋大学医学部附属病院で勤務。25年の間にICU、救急科、一般病棟などでさまざまな経験を積む。同院の教育担当看護副部長を経て、2017年4月名古屋掖済会病院看護部長に就任。2017年名古屋大学大学院医学研究科（看護学）修士課程修了。

多職種が協力し、入退院に伴う不安に寄り添う

患者のわずかな病変も見逃さないように心がけている

病気があっても住み慣れた地域で
退院後の生活を考えた看護を実践

医療の進歩によって多数の患者が救われる一方で、退院後は病気や障害を抱えて生活し続ける患者が増えた。同院では、入院中に行き届いたケアを行うことはもちろん、退院後の生活も考慮した患者サポートに力を入れる。中心となるのは、医療と生活の両方の視点を有する看護師たちだ。

24時間365日、「断らない救急」を掲げる同院では、看護師にも幅広い対応能力が求められる。本当に断らない救急を実現するためには、救命救急センターに入った患者を早く一般病棟に移す必要があり、状況によっては専門外の疾患の患者を看護する場合もあるからだ。そのため、同院の看護師は幅広い領域の知識を持ち、どんな患者でも受け入れる姿勢を伝統的に受け継いでいるという。入院中も患者の容体の変化にいち早く気づき、適切に判断して合併症などの防止に努め、より良い医療に寄与し続けている。
また、「地域に密着した病院であるため、特にここ数年、患者さんの生活という視点を持つことを重視してきました」と山口弘子看護部長。病状が深刻になる前に早めに入院してもらい、できるだけ早く退院に導き、病気を持ちながら住み慣れた家で暮らせるように入院中からサポートするという考え方で日常的な看護ケアにあたる。そのために、院内の多職種でカンファレンスを開くのはもちろん、地域のケアマネジャー、訪問看護師などとの交流会を年数回開催してディスカッションを重ね、気軽に意見交換できる関係を築いてきた。平成30年には、同院の看護師長、看護主任が全員、訪問看護ステーションで実習を受け、退院後の患者が在宅でどんな生活をしているかを身をもって学び、入院中の看護に生かし始めた。
「患者さんたちに、『困ったときには名古屋掖済会病院に行けば助けてもらえる』と言ってもらえる病院、何でも気軽に相談してもらえる病院をめざし、医学的判断ができて生活の視点で考えられる看護師を育てていきます」

副院長／地域医療支援センター長
落合 淳先生

1982年岐阜大学医学部卒業後、九州大学医学部附属病院で神経内科の医師として研鑽を積む。1994年から東海地区に移り、名古屋大学医学部附属病院、中津川市民病院を経て2001年から名古屋掖済会病院の神経内科部長を務め、2016年10月に副院長に就任。神経内科でもクリニックや回復期病院との連携強化に努めている。

同院では地域連携をサポートする専門部署も充実している

入院時のサポートはもちろん、退院後もスムーズに在宅療養に移れるように調整を行う

病院とクリニックが密に連携する
情報共有と顔の見える関係づくり

高度な医療を多くの地域住民に届けられるように、同院では地域のクリニックや病院との連携を進めている。同院の医師と地域の医師が参加する講演会の開催や、電子カルテの情報を共有するなど、先進的な地域連携システムを運営。地域全体で協力して患者を見守る医療体制を構築している。

同院における地域連携のメリットは、クリニックからの専門的検査・診断の依頼で、病気を早く発見して高度な治療につなげられ、治療後は身近なクリニックの外来や訪問診療での医療を継続できること。同院退院後、継続して入院治療が必要な場合も、転院先の病院と密に連携して患者をサポートするという。
「このような形で質の高い医療をスムーズに提供するためには、できるだけ地域の先生方と直接、顔を合わせて話をすることが大切だと思っています」と地域連携担当の落合淳副院長は話す。
同院には独自の病診連携システムがあり、連携する医師対象の講演会などを頻繁に開き、双方が顔を合わせて、率直な意見交換ができる関係を築いてきた。また、ウェブ上でクリニックの医師が、同院に紹介した患者の電子カルテを閲覧できる『エキサイネット』というネットワークシステムも運用し、一歩進んだリアルタイムの情報共有を実現している。
地域連携をサポートする専門部署も充実。クリニックからの紹介窓口である医療連携室、患者がスムーズに在宅療養に移れるように地域の医療・介護関係者との調整を行う入退院支援室、退院後も入院や施設入所が必要な患者に転院先の病院や介護施設を紹介する医療相談室などが協力し、地域全体で医療を継続できるように支援している。地域住民に病院を理解してもらうため、大規模イベント「エキサイ祭り」も開催。病院探検や中学生対象の模擬手術体験などを通じて交流を深めてきた。
「かかりつけのクリニックから当院を紹介してもらえば、よりスムーズに診療が受けられます。ぜひ、ご利用ください」

副院長／臨床研修センター長
長谷川 正幸先生

1993年名古屋大学医学部卒業。トヨタ記念病院で研修後、名古屋大学医学部附属病院小児科に入局。掛川市立総合病院、名古屋第一赤十字病院、トヨタ記念病院を経て、名古屋大学医学部の教員を経験。2007年から名古屋掖済会病院小児科部長を務め、2019年4月に副院長に就任。2011年の臨床研修センター発足と同時にセンター長を兼務。

ともに学び合って成長する「共育」の姿勢を念頭に、医師の育成にあたる

年齢や職種に左右されることなく、意見交換ができる関係が築かれている

診療科、世代、職種の壁を越え
ともに学び合って成長する

病院の中には「研修医」と呼ばれ、働きながら学ぶ若い医師たちがいる。同院は30年以上前から研修医を医療チームの一員として迎え、ともに学び合い、病院全体の医療の質を高めてきた。平成23年には、「臨床研修センター」を立ち上げ、研修医をトータルにサポートする体制を整えた。

同院には、研修医を大切に守る伝統がある。救命救急医療の経験を通して、歴代院長は研修医がいなくては病院が成り立たないことを認識し、医療チームの一員として尊重する考えを重視してきた。臨床研修センターの長谷川正幸センター長は、「病院組織の中で弱い立場にある研修医は、医師と看護師の隙間にあるような雑用を押しつけられることになりかねません。しかし、当院では雑用係と捉えることなく、医師、看護師をはじめとする職員全員が研修医はチームの仲間だという共通認識を持っているのです」と組織風土を語る。
そんな同院で学べるのは、職種、世代、診療科の間に壁がない、患者主体の医療だ。他科の医師も、メディカルスタッフも、年の離れた先輩も、聞かれれば親切に答えるのが同院の常識。一方で研修医には「まず、自分で調べてみてから意見を求める積極的な学びの姿勢が大切」とアドバイスする。教える指導医も、研修医と意見交換することで、新たな医療や他科・他職種の考えを知ることができる。すべての職種に共通するのが、ともに学び合って成長する「共育」の姿勢だ。
初期研修では、救命救急医療を実地に学べるのが同院の大きな特徴だが、「将来どんな診療科に進むとしても、患者さんが急変したとき、自分で治療できなくともある程度の診断をつけて応援を呼ぶことができれば、患者さんからの信頼度は上がります。救急を学んだことは必ず役に立ちます」と長谷川センター長は力を込める。
「これからも当院の良さを引き継ぎながら、さらに若い医師たちが成長できるような環境を整えていきます」

名古屋でもまだ導入施設が少ないPET-CTに加え、2018年11月には新型の手術支援ロボットを導入した

同院には高精度な検査と治療を実現する医療機器がそろう。2016年の新病棟完成時に、PET-CT、320列CT、3テスラMRI、高精度放射線治療装置など新しい機種を多数導入したが、中でもPET-CTは名古屋でもまだ導入施設が少なく、近隣の病院やクリニックなどから多数の紹介を受けている。PET-CTは特殊な放射性薬剤を使ったPET検査を、体のあらゆる断面画像が撮れるエックス線CTで行えるようにした装置で、一度の検査で全身の臓器のがんが調べられる特長を持つ。同院が導入したPET-CTは大型で、まひなどで十分な体位が取れない人も楽に検査ができるという。被ばく線量の軽減技術にも優れており、より安全に配慮された検査ができるように。また、2018年11月に新型の手術支援ロボットを導入。これまで用いていた泌尿器のがんに加え、2018年から保険適用された消化器のがんにも応用していく。同院は腹腔鏡手術を得意とする医師が多いが、ロボットが支援することで、さらに精度の高い手術を短時間で行えるようになり、患者の体にかかる負担が小さくなると期待される。

一般病棟の特別個室はプライバシーに配慮された完全個室になっている

療養環境を重視する同院は、患者が長期間過ごす病室も快適さにこだわっている。緩和ケア病棟は19床すべてが完全個室で、患者がプライバシーを保ちながら、家族やペットとともに思い思いにゆったりと残された時間を過ごすことができる。また、急性期の医療を提供する一般病棟や、急性期治療後に入院する地域包括ケア病棟にも2タイプの特別個室が用意されている。一般病棟の特室Aタイプは22㎡という広々とした造りで、完全個室のトイレ、洗面台、新聞、テレビ、冷蔵庫、ソファー、さらに電子レンジやコンロを備えたキッチンやシャワールーム、デスク＆チェアまで完備されており、自宅にいるのと同じように過ごすことができる。14㎡の一般病棟特室Bタイプも完全個室のトイレ、洗面台、新聞、テレビ、冷蔵庫、ソファーなどを備える。個室の数は一般病棟、地域包括ケア病棟を合わせて88床にもなり、落ち着いた環境で穏やかに過ごしたいというニーズに応えている。

新病棟にはさまざまな充実した設備がそろっている

2016年10月に開設した新病棟は、快適な環境を追求した急性期の病棟を中心に、屋上ヘリポート、中央放射線部、理学療法室、透析施設などを備える。屋上ヘリポートは多人数を搬送できる大型防災ヘリが離発着でき、災害時の救急搬送に大きな力を発揮することが期待される。救命救急センターとは専用通路で結ばれ、迅速な移動が可能。病棟には、各階にゆったりした個室や明るいデイルーム（面会・休憩スペース）があり、3階の産婦人科・小児科病棟には産後専用個室やプレイルーム、図書室、１階にはカフェ、コンビニなど、入院中も楽しめる施設が整う。

通常の駐車スペースだけでなく、災害時の対応など多目的に利用可能な大駐車場

車で来院する患者が多いことに配慮して、同院は大規模な平面駐車場を完備している。外来駐車場と救急専用駐車場を合わせると約500台が駐車できるが、広大な平面敷地のため、駐車スペースが広く、ストレスなく駐車できると好評だそうだ。身体障害者用の駐車スペースも確保している。また、同院は新病棟屋上にヘリポートがあるが、災害時にはこの大駐車場でもヘリが発着でき、救援活動用の大型テント設置、救援車両の待機など多目的に利用できる。住民参加のイベント「エキサイ祭り」の際は、ここで模擬店などが開催されている。